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数億年前の南半球に存在していた超大陸ゴンドワナ（Gondwana）。この一部だったとみられる二つの「沈没した島｣を深海で発見したと、インド洋一帯を調査していたオーストラリアの研究チームが17日、発表した。現在の世界の大陸が形成された過程を知る上でのヒントとなりそうだ。

　二つの｢沈没島｣は、同研究チームが行った10月の調査の際、オーストラリア沖西方1600キロ、深さ約2000メートルの海底で発見された。｢島｣の岩石には、浅水域でみられる生物の化石が含まれていた。

　これについて、研究チームの1人、豪シドニー大学（Sydney University）の地球物理学者ジョー・ホイッテカー（Jo Whittaker）氏は、二つの島は元は大陸の一部だったか、海面上にあったことを意味するもので、海底火山の活動によってできた可能性は低いという。

■ 二つの島が大陸分裂を究明する鍵に

　ホイッテカー氏は、二つの島の発見を、約1億3000万〜8000万年前にゴンドワナ大陸が現在のオーストラリア大陸、南極大陸、インド亜大陸へと分かれた過程の解明に役立つものだと述べている。同氏が特に関心を寄せるのは、元はオーストラリア大陸とつながっていたインド亜大陸が、最初は北西へ漂流し、その後、急角度で北上。そこで北東部沿岸がユーラシア（Eurasia）大陸と衝突し、ヒマラヤ山脈（Himalayas）を形成することになるプレート運動の過程だ。

　研究チームは現在、海底2000メートルにある島の一方の断崖から採取した砂岩と花こう岩の標本について年代測定を行っている最中だが、同チームでは最大で10億年前のものだろうとみている。

　また、この島が本当にオーストラリア大陸から分離したものか究明するために、これらの岩石標本と豪州西部沿岸の標本とを比較する予定だ。

　だが、ホイッテカー氏によれば、同様の比較はインド大陸については不可能だ。比較対象となるべきインド大陸の「沿岸」は、今ではヒマラヤ山脈の一部となっているからだ。

　一方、インド大陸の東部沿岸は、かつては南極大陸とつながっていたと考えられている。

■ ｢沈没島｣は大陸地殻のかけら

　ホイッテカー氏は当時の大陸分裂を、｢粘着質の物体｣を引っ張った場合にたとえる。今回、見つかった｢沈没島｣は、引っ張られたときに尾を引いて間に落ちるようにして残った薄い大陸地殻のかけらで、二つ合わせるとスコットランドと同程度の面積になると説明している。

　同氏によると、プレート・テクトニクス理論は1950年代に認められたばかりの比較的、新しい科学で、研究者たちは今も、地球上の大陸が何によって動かされ、移動方向を変えるのかを究明しようと励んでいる。

　オーストラリア大陸は年間7センチの速さで北へ向かって移動している。これは、インド亜大陸の海岸線沿いで二つのプレートが接触する沈み込み帯の影響によるものとみられる。2004年のスマトラ島沖地震も、この沈み込み帯と関連したものだった。

　その一方で、南極大陸はまったく移動していない。だからこそ、ホイッテカー氏いわく、ゴンドワナ大陸の一部だった可能性がある二つの「沈没島｣の発見の意義が、いっそう深いものとなるのだ。

アゲハチョウが足を使って植物を｢味見｣して見分け、卵を産み付けるために最適な葉を選んでいることを、JT生命誌研究館（JT Biohistory Research Hall、大阪府高槻市）と九州大（福岡市）などの共同研究グループが発見した。

　16日付の英オンライン科学誌ネイチャーコミュニケーションズ（Nature Communications）に発表された報告によるとこの研究によって、アゲハチョウは自分がとまった葉の味を見分ける感覚器を前足にもっていることが初めて明らかになった。

　アゲハチョウの幼虫は、特定の種類の植物の葉を必要とする。そこで、メスが卵を産み付けるために正しい植物を選ぶ能力は、孵化した幼虫の生存の鍵となってくる。

　研究チームは、アゲハチョウがとまった葉の上で足踏みをするように前足を動かし、特定の化学物質が存在していることが分かった時にのみ産卵していることを発見した。異なる種の生物が、化学物質の感知を利用していかに生存の可能性を高めているかということを知る研究に新たな光が当たったという。

　今回の発見からさらに他の受容器官（産卵プロセスの中で使われる）を特定する道が開け、チョウによる寄生植物の選択の進化の理解につながると、研究チームでは説明している。

フランス放射線防護原子力安全研究所（IRSN）15日、同国北部と東部の4か所のモニタリング施設で先週、大気から1立方メートルあたり数マイクロベクレルという微量の放射性ヨウ素131が検出されたと発表した。

　IRSNは「ヨウ素131が国内で検出されるのはかなり例外的ではあるが、これまでに観測された濃度は、公衆の健康に悪影響を与えるものではない」と発表した。

　放射性物質がいつ、どこから放出されたのかは分かっていないが、放射性ヨウ素の半減期は約8日と短いことから、東京電力（TEPCO）福島第1原子力発電所から放出されたものではないとみられている。

　IRSNは、発電や研究目的の原子炉や医療機器製造のためにヨウ素131を使っている工場などが汚染源の可能性があるとの見方を示した。

　11日には国際原子力機関（IAEA）が、チェコでごく微量のヨウ素131が検出されたと発表している。同様にポーランド、スロバキア、オーストリアでも、微量ながら通常は観測されない放射性ヨウ素が観測されたと報告されていた。

米飲料大手コカ・コーラ（Coca-Cola）は14日、インドに向こう5年間で20億ドル（約1540億円）投資する計画を明らかにした。新興成長市場であるインドでは、同社とライバル企業の米ペプシコ（PepsiCo）がソフトドリンク市場の大半を占めており、競争力の強化を目指す。

　投資は、製造部門の拡大や、マーケティング、ブランド構築、流通拡大に充てるという。

　コカ・コーラは声明で、インドでは若者の人口が急増しており、ノンアルコール飲料市場が大きく伸びる可能性があると述べた。同社のユーラシア・アフリカ・グループ部門のトップは「今後10年間で、インドが当社にとって世界5大市場の1つになっても驚きではない」と話した。